クレジットカードの普及と共に進化したのが、セキュリティ対策です。
クレジットカードの普及に比例して不正利用も増えており、不正利用への対策もさまざまなものが登場しました。

本記事では、クレジットカードのセキュリティ対策や不正利用の現状などをご紹介します。

インターネットの普及

1990年代後半、あらかじめクレジットカードの番号を電気会社やガス会社に届けておくことで、毎月の支払いをカードで行える方法が普及し始めました。
その後、携帯電話の利用代金や通信料の利用代金なども、クレジットカード払いにする方法が広まりました。
1990年代の終盤には日本でもインターネットが普及し、現在では世界有数のインターネットユーザー大国となっています。

クレジットカードのセキュリティ対策

ここでは、クレジットカードのセキュリティ対策「SET」「3Dセキュア」についてご紹介します。

セキュリティ手法1：SET

VisaとMastercardは、取引データを暗号鍵で暗号化する「SET」というセキュリティ手法を開発しました。
日本でもVisa、Mastercard、JCBのカードを発行するカード会社が業界を挙げて推進しています。
SETは「Secure Electronic Transactions」の略称です。
ユーザー、EC加盟店、カード会社の3者が認証局に証明書を発行してもらい、正しい取引相手であることを確認すれば決済を行うことができます。

セキュリティ手法2：3Dセキュア

2001年にVisaが「3Dセキュア」を開発します。
そしてMastercardやAmerican Express、JCBなどの他のブランド会社と協調し、業界を挙げて推進しました。
3Dセキュアは、3Dセキュアに対応しているカード会社が認証したユーザーが、同じく対応カード会社が認証した加盟店で決済する仕組みです。
あらかじめ登録した「個人認証パスワード」を入力することで、本人認証が可能になりました。

クレジットカード不正利用の推移/現状

さまざまなセキュリティ対策の登場により、2002年に165億円あった偽造カードの被害額は、2018年には16億円と1/10以下にまで減りました。
ただし、2019年に222.9億円と偽造カード被害最高額を超える不正利用が発生しました。
これは、不正アクセスやフィッシングサイトなどでクレジットカード番号情報が盗まれる「番号盗用被害額」です。
EC決済のおける不正利用は深刻な状況にあるため、事業者側もユーザーも危機感を持つ必要があります。

クレジットカードにはさまざまなセキュリティ対策がある

クレジットカードにはSETや3Dセキュアなど、さまざまなセキュリティ対策が施されています。
しかし、EC決済における不正利用は深刻な状況のため、事業者側も現状を知っておくと共に、ユーザーへの注意喚起などを行うことが必要といえるでしょう。